今日は年収によっての節税効果について書いていきます。
NISAと並んで節税効果が期待できる制度ですが、
実は年収によって大きく変わるので、今日はその節税額を整理していきます。
iDeCoの大きなメリットは「所得控除」
まず、iDeCoをする大きなメリットは、掛金が全額が所得控除の対象であること。
つまり、課税される所得が減るので、払う税金が少なくなるということ！
これにより、年収が高いほど税率が高くなる分、節税効果も大きくなります！
年収別の節税イメージ
まずは、サラリーマンを前提に、月23,000円（年間27.6万円）を掛金に設定した例を紹介↓
年収300万円（所得税5％＋住民税10％）
年間で約4.1万円の節税効果
掛金27.6万円のうち、実質負担は23.5万円程度
年収500万円（所得税10％＋住民税10％）
年間で約5.5万円の節税効果
掛金27.6万円のうち、実質負担は22.1万円程度
年収700万円（所得税20％＋住民税10％）
年間で約8.3万円の節税効果
掛金27.6万円のうち、実質負担は19.3万円程度。
年収1000万円（所得税23％＋住民税10％）
年間で約9.1万円の節税効果
掛金27.6万円のうち、実質負担は18.5万円程度
どうでしょうか？
かなり違ってきますよね！
iDeCoの「上限額」に注意
掛金の上限は職業や加入制度によって変わります。
会社員（企業年金あり）：月2万円
会社員（企業年金なし）：月2.3万円
公務員：月2万円
自営業：月6.8万円
この範囲内で、自分のライフスタイルや収入に合わせた金額を選ぶことが可能です。
今後の制度改正もチェック
２０２５年以降に、少しずつ掛金上限の拡大を予定しているみたいです。
特に会社員や公務員は大幅に掛金上限が増える方向なので、
今後はさらに節税効果が大きくなる可能性があります！
長期での資産形成を考えるなら、少額からでも始めておきましょう！！
iDeCoとNISAの違いを意識する
①NISA：運用益が非課税になる（途中引き出し可能）
②iDeCo：掛金が所得控除になる（60歳まで引き出せない）
老後資金の専用口座と割り切れるならiDeCoが有効となり、
教育費や住宅資金などで途中で使う可能性があるなら
NISAを優先するのが安心です。
まとめ
① iDeCoは年収が高いほど節税効果が大きい。
② 自営業は掛金上限が高いので特にメリットが大きい。
③ 制度改正で今後さらに使いやすくなる可能性あり。
④ 教育費や老後資金をどう両立させるかを考えて、NISAと併用していくのがおすすめ。
「節税しながら将来の自分や家族の安心を積み立てられる」
それがiDeCoの魅力。
子育て世代だからこそ、
少しでも余裕を作れる仕組みを取り入れていきましょう！
